有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7QF
株式会社 精工技研 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 10,381,910 | 11,517,486 | 12,182,898 | 12,644,339 | 13,547,107 |
経常利益 | (千円) | 263,045 | 644,683 | 967,258 | 1,164,808 | 1,053,862 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △27,631 | 303,644 | 550,287 | 800,674 | 914,647 |
包括利益 | (千円) | 793,305 | 703,215 | 235,529 | 502,267 | 1,069,083 |
純資産額 | (千円) | 20,353,712 | 21,022,903 | 21,190,502 | 21,567,541 | 22,484,626 |
総資産額 | (千円) | 23,483,918 | 24,250,157 | 24,840,005 | 25,026,123 | 26,357,011 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,218.55 | 2,286.47 | 2,302.30 | 2,333.15 | 2,428.41 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △3.02 | 33.07 | 59.85 | 86.71 | 98.95 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | 32.92 | 59.66 | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 86.6 | 86.7 | 85.3 | 86.2 | 85.2 |
自己資本利益率 | (%) | △0.1 | 1.4 | 2.6 | 3.7 | 4.2 |
株価収益率 | (倍) | ― | 32.15 | 20.32 | 17.84 | 17.63 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 827,613 | 882,300 | 1,233,587 | 1,817,498 | 2,086,527 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △557,525 | △1,012,477 | △801,374 | △393,806 | △2,706,538 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △58,898 | △68,104 | △72,567 | △123,235 | △185,625 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,601,378 | 2,526,413 | 2,828,007 | 4,066,616 | 3,305,599 |
従業員数 | (人) | 1,000 | 847 | 788 | 815 | 902 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第42期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第45期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4. 第46期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.第42期の株価収益率につきましては、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6. 第46期の純資産額には、当社役員への業績連動型株式報酬として信託が所有する当社株式が自己株式として計上されており、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。また、第46期の1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎となる普通株式の期中平均株式数は、当該株式を控除対象の自己株式に含めて算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01717] S100D7QF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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